
つらい思いをして減量に成功しても、しばらくすると体重が元に戻ってしまうことがある。このリバウンドを防ぐには、座位時間の減少が重要なポイントになるとする論文が発表された。減量成功後に体重を維持できている人の生活パターンを詳しく検討した結果、肥満者に比べて1日の座位時間が3時間短かったという。米カリフォルニア州立工科大学のSuzanne Phelan氏らの研究によるもので、詳細は「Obesity」6月号に掲載された。
Phelan氏らはこの研究で、米国で行われている商業ベースの体重管理支援サービス(Weight Watchers)を利用して20ポンド(約9.1kg)以上の減量に成功し、その後1年以上その体重を維持している18歳以上の人4,953人を「減量維持群」として設定。一方、ソーシャルメディアなどを通じて、BMI30以上で過去5年間の体重変化が±5ポンド(約2.3kg)以内の人650人を募集し、これを「対照群」とした。なお、減量維持群の「減量幅が20ポンド以上」という基準は、減量プログラム参加者のベースライン時の一般的な体重である200ポンドの10%に当たり、臨床的に意義のある減量幅に相当する。
研究参加者全員が、生活パターンに関するオンラインによるアンケートに回答した。回答を解析した結果、減量維持群の平日の座位時間が10.9時間であるのに対し、対照群は13.9時間であり、休日は同順に9.7時間、12.6時間と、平日・休日ともに減量維持群の座位時間が約3時間短かった。また、仕事以外でのパソコン使用やテレビゲームのプレイ時間は、平日が減量維持群1.4時間、対照群2.3時間、休日が同順に1.5時間、2.5時間であり、約1時間の差が存在した。身体活動による消費エネルギー量は、減量維持群が1,835kcal/週、対照群は785kcal/週と推計された。
これらの評価項目の全てについて、群間に有意差が存在した。一方、読書や勉強、会話、テキストメッセージの交換、およびテレビ視聴時間については、有意差がなかった。
この結果からPhelan氏は、「座位時間を減らし、体を動かしている時間を増やすことの双方が重要だ。例えば60分間ウォーキングすることは良いことだが、残りの時間を座って過ごすのではなく、座位を頻繁に中断してほかの作業を差し挟むべき」とアドバイスしている。
ワシントンDCにある体重・ウェルネスセンターの所長で、今回の研究に関与していないScott Kahan氏は、Phelan氏の見解に同意を示した上で、「身体活動と座位時間の双方が、体重、および糖尿病や心臓病のリスクを左右する可能性がある。身体活動を増やし、座位時間は最小限に抑えるべきだ」と述べている。
Kahan氏はまた、「短時間の激しいトレーニングを好む人もいれば、時間をかけて軽い負荷の運動を行う方が好きな人もいるだろう。それらはどちらも価値のある戦略であり、自分の体の状態や生活スタイルに合ったものであれば、いずれでも構わない」と解説。より具体的に、「座位時間を減らすには、テレビゲームではなくスポーツをすること、人と電話で話すのではなく実際に会って会話を楽しむことだ。体を動かす習慣づくりから始めてほしい」と助言している。
またKahan氏同様に本研究には関与していない、米レノックス・ヒル病院で減量手術部門の責任者を務めるMitchell Roslin氏は、「運動は減量の手段として優れているとは言えないが、減量後に体重を維持する手段としては、数少ない実効性のある方法だ」と述べている。
なお、Phelan氏はWeight Watchersの運営企業であるWWインターナショナル社から研究助成を受けており、他の著者は同社の社員または株主である。(HealthDay News 2021年5月24日)
https://consumer.healthday.com/5-24-lost-weight-on...
減量後のリバウンドを防ぐポイントは座位時間の短縮 - HealthDay
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